自宅で介護をするときの強い味方を知ろう!

みなさんこんにちは。

介護コンサルタント フジナースです。

介護を受ける方も介護をする方も、思いがけない時期に介護に携わることがよくあります。

「自分にはまだ先のことよ」と思っているあなた。
もしかしたら、突然の電話で介護が始まることもありますよ。

今回は在宅介護をする場合に登場する強い味方を紹介したいと思います。

色んな職種の方や色んな役割の方がいるので、誰に相談をしたらいいか、それを覚えてもらえれば幸いです。

目次

介護が突然or徐々に始まる

  • 病気やケガで入院をきっかけに介護が始まる。
  • 年々年を取ることで体が弱り介護が始まる。

大きくわけて2パターンから介護が始まります。
先天性の病気をお持ちの場合には、多くは病院受診されているので、1.に含まれてくるかと思います。

1.入院から退院までの専門職

医師・看護師

定番の医療従事者。
皆さんご存じ医師は「診断・処方・執刀」の絶対医行為を含む、医療のすべての行為が行えます。その中でも医師が専念すべき業務に集中できるように、「診療の補助及び療養上の世話」として看護師がいます。看護師は医師の指示に基づいて診察や治療の補助を行い、看護知識として療養を送る方の身の回りの世話を行います。診療の補助は多岐に渡るため、その中でも専門性が高い事柄には各専門職(理学療法士、臨床工学技士等)が対応します。

MSW

メディカルソーシャルワーカー(MSW)は、諸制度の相談や退院支援などを行い、社会福祉士や社会福祉主事、経験のある看護師が担います。入院・治療費の相談や退院後の障害・介護に関する諸制度の相談を受け、退院後も安心した療養生活が送れるように調整をしてくれます。病院の規模によってはいない場合もあります。

2.退院後の専門職

訪問診療・訪問看護

病院でもお馴染みの医師・看護師は、通院ができない・医療者による定期的な観察が必要な場合、自宅まで訪問をしてくれます。できることは病院にいる医師、看護師と同じになりますので、自宅でも継続した医療や看護を受けることができます。しかしCT・MRIなどの大掛かりな検査はできないため、状況によって病院と連携を取って検査を受けることもあります。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士

こちらも病院でお馴染みのリハビリの専門職で、訪問看護に付帯するリハビリ病院等に付帯するリハビリがあります。歩く・立つなどの動作、指先や手先などの作業動作、発声・飲み込みなどの動作機能の維持、向上を支援してくれます。

訪問薬局

受診の結果処方がされると、病院の帰りに薬局に寄ってもらうことが多いではないでしょうか。純粋に薬局に薬を取りに行けない場合や薬の管理ができない方へ訪問をして、薬の配達、説明、管理を行ってくれます。また臨時で薬が処方になった場合にも対応をしてくれるため、状態が変わりやすい方には介入されていることが多くみられます。

訪問歯科・歯科衛生士

介護において食べる・飲むはとても重要で、できなくなると自宅で過ごすことが難しくなるケースが多くあります。歯の治療や入れ歯の調整、口のケアの指導など、歯科医師・歯科衛生士が定期的に対応してくれます。

相談員

病院にいるMSWと同じで、訪問診療に関わる諸制度の相談、申請の補助を行います。往診前の契約や調整、入院調整などを行うため、電話でやり取りすることも多くあります。

介護支援専門員

介護保険を使うためには多くの手続き、書類が必要になり、内容や手続きを間違えると介護保険は利用できません。そこで介護保険を利用するための諸手続き、利用調整を行う専門職が通称ケアマネと呼ばれる専門職者です。本来介護保険のプロなのですが、最近は障害や介護保険外サービスを含む介護調整の役割を担っています。

訪問介護士

体に触れる「身体介護」と身の回りの手伝いをする「生活援助」を行い、要介護者の自立を促す専門職。介護福祉士等の資格を持つ方が訪問し、ケアプランという計画に沿って介護を行います。介護保険は細かく介護内容が決まっていますが、それ以外に起きる対応のため「自費サービス」を用意している事業所も多くあります。例えば通院介助、ペットの世話などは介護保険とは別の料金体系で対応してくれるケースがあります。

福祉用具専門員

介護を受けるためには、安全に寝起きができるベットや歩行できる手すり、杖などが必要です。介護保険でレンタル、購入をするにあたり正しい用具の選定、保守・管理を行ってくれます。

相談先は大きく分けて3つ

これらの専門職は1か所のみが介入することもあれば、すべてが介入するケースもあります。

例)病院受診をしながらインスリン指導、相談を訪問看護が対応。

例)訪問診療・訪問看護による医療・介護、介護保険を利用(ケアマネ)し、訪問介護、介護用ベッド(福祉用具)を利用。

具体的にどの事業所に相談をするかがわかればいいのですが、多くはどこに相談したらいいかわかりません。

身体の不調や体調の相談

緊急を要する場合には訪問診療に相談ですが、その判断がつかない場合には訪問看護に連絡をします。訪問看護はある程度決まった範囲を訪問していますので、相談の結果臨時の訪問も迅速に行うことができます。また訪問診療への相談や他サービスとの調整も行ってくれるので、迷う場合には訪問看護に連絡をします。

医療制度や病気に関連した制度の相談

諸制度は社会福祉士や社会福祉主事が専門になるため、訪問診療の相談員へ連絡を行いましょう。医療関連の制度には主治医の意見書や医療専門職が記入する欄があるため、他では対応できないことがあります。直接福祉事務所や役所に相談することもできますが、必要に応じて訪問してくれる訪問診療の相談員へ声をかけてみましょう。

介護保険制度、各種介護サービスに関する相談

介護保険そのものや介護保険を使って介入するサービスについての相談は、介護支援専門員に行います。サービスの内容はもちろん、サービスの追加、修正、苦情までケアマネへ相談してください。配食弁当などの介護保険外サービスや障害制度を利用してる場合には、それらもケアマネへ相談をします。しかし、ケアマネもすべてを把握してるわけではありませんので、場合にはよって各専門家に繋ぎ対応を図ることもあります。

相続や終活、成年後見に関する相談

これらについては医療・介護の分野を超えてしまうため、相談は訪問診療・訪問看護・介護支援専門員のどこへ行っても直接的な対応はできません。相談を行った事業所より地域包括支援センターや各自治体権利擁護等へ橋渡しがなされ、自治体及び各士業が対応をされます。

在宅介護では専門家によるチームで対応

いかがでしょうか。

在宅介護では色んな職種の専門家がそれぞれの分野で対応をされ、共通のゴールに向かってサービスを提供してくれます。

病院の場合ほとんどが病院で雇用されているスタッフですが、在宅介護ではすべてが違う法人で赤の他人です。

ですが本人・家族を含む赤の他人が集まり、要介護の方を取り巻く環境の調整、サービス提供を同じ目標に向かってチームで対応をします。

わからないことや困ったことは有耶無耶にせず、しっかり解消しながら介護を行っていきましょう。

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この記事を書いた人

介護コンサルタント
急性期・慢性期・緩和ケアの看護従事後、訪問看護へ転職。在宅に潜む看護知識では解決できない問題のため、行政書士(未登録)、FP、介護支援専門員の資格を取得。訪問看護管理者としてマネジメント、必要費用への制度、難解な法律を読み解き導入支援。
横断的な知識が必要な問題に対処すべく、AllAbouガイド・区民評価委員就任。SNSでの情報発信に加え、すべての人に医療・福祉知識を、をモットーに、医療・福祉教育の推進に力を入れている。

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